ネットワーク事例｜独立行政法人国立病院機構京都医療センター

最先端の医療情報システムを支えるアライドの製品群とサポート体制

「独立行政法人国立病院機構京都医療センター」
独立行政法人国立病院機構京都医療センター（以下、京都医療センター）の医療情報部長、北岡有喜氏は「どこカル.ネット」や「ポケットカルテ」の推進役として知られる。地域住民がいつでも、どこでも、安心・安全で質の高い健康・医療・福祉を受けられることを目指し、電子カルテをベースとする診療情報の共有化に尽力してきた。医療情報の活用で先進的な取り組みを続ける京都医療センターでは、院内ネットワークを刷新。アライドテレシスのVCS対応コア・スイッチ「SwitchBlade x908」を中心に広帯域の冗長ネットワークを構築している。導入に際し、国内ベンダーならではのきめ細かなサポート体制が評価された。


		プロフィール

		■独立行政法人国立病院機構京都医療センター

		所在地：京都市伏見区深草向畑町1-1 設立：明治40年6月　病床数：600床診療科：38診療科

		高度先進医療を行う総合病院。内分泌・代謝疾患の高度専門医療施設、がん・循環器などの専門医療施設に指定。京都府の3次救急医療施設の指定を受け、救急医療体制を整えている。


	安心・安全な診療の提供に不可欠な医療情報化
	「どこカル.ネット」の前提となる電子カルテの整備
	院内ネットワークを支えるヒューマンリソース
	VCSやリンクアグリゲーションで冗長ネットワークを構成

独立行政法人国立病院機構京都医療センター
医療情報部長兼独立行政法人国立病院機構参与（CIO補佐官）
北岡有喜氏

「医療情報化の目的は、いつでも、どこでも、だれでも、安心・安全で質の高い医療を受けられるための仕組みづくりです。電子カルテの導入が目的ではありません」。こう強調する北岡有喜氏が医療情報化への取り組みを開始したのは、京都大学大学院医学研究科に在籍していた1990年頃に遡る。そして、95年に国立京都病院（現京都医療センター）の情報システム開発統括責任者に就任。医療を受ける立場から、医師として医療を提供する立場に変わり、安心・安全な医療を提供するためには情報化の必要性を実感したという。

具体的には、患者ごとの診療履歴情報を参照することで、根拠に基づく医療、EBM（Evidence-Based Medicine）が可能になる。また、診療履歴を分析し、患者ごとのテーラーメイド医療や医療情報の2次利用も行える。例えば、地域住民の診療履歴データを分析して生活習慣病の割合を把握するなど、的確な診療が可能になる。さらに、過去の事例から病気の予防や治療法を把握することもできる。その結果、医療の質が上がり、診療が最適化されるため医療費の抑制につながるという。

こうした医療情報化のベースとなるのが電子カルテである。「診療現場の情報を電子化して保存・蓄積するためには、医療情報システムが必須です」と述べる。だが、当時は電子カルテの仕組みも一般的ではなく、ITベンダーの協力を得ながら手づくりでスタートした。そして、京都医療センターでは99年から第1世代の電子保存システム（電子カルテシステム）が稼働を開始。さらに、2000年から院内に保存・蓄積した診療情報を解析するデータマイニング（データウェアハウス）を構築。診療情報の2次利用が行えるIT環境を整備してきた。

京都医療センターでの取り組みに加え、北岡氏は地域医療の情報化を支援する活動を推進。大規模な中核病院は医療情報化のために投資できても、小規模な診療所（開業医）は投資が困難である。そこで、京都医療センターなど地域の中核病院が先行して電子カルテを導入。
地域の診療所などとともに患者の診療情報を一元化する「1地域、1患者、1電子カルテ」の活動に取り組んできた。

そして、「与えられる医療」から、患者が「求める医療」への転換を目指し、ユビキタス地域健康・医療・福祉情報ネットワークプロジェクト「どこカル.ネット」を2004年に立上げている。運営はNPO法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター（SCCJ）、北岡氏は現在、顧問を務める。

どこカル.ネットの特徴は、地域住民が主体的に医療機関の情報化支援に関わり、住民ニーズに応じた地域の健康・医療・福祉環境の構築を目指していることだ。こうした環境を実現するためには、地域の病院が電子カルテを導入して情報化を推進し、かかりつけ医（診療所）と診療情報を共有できることが前提となる。

だが、医療機関の電子カルテ導入がなかなか進まないのが実情だ。
その原因として、北岡氏は「医療機関のITリテラシーの問題に加え、ITの専門家を配置している病院が少ない」ことを挙げる。電子カルテシステム導入時の要件定義などをITベンダーに丸投げする医療機関も見受けられるという。その結果、「医療機関側のニーズとの乖離や追加コストの負担など、さまざまな問題が持ち上がっています」と指摘する。

こうした問題を解消するため、どこカル.ネットでは医療機関の情報化推進を支援。医療機関のニーズに合わせた要件定義を行い、これまで全国で37地区・40病院の電子カルテ導入を支援している（2010年4月1日現在）。そして、電子カルテシステムを複数の医療機関が共同利用するクラウドサービス（ASP型電子カルテ）の導入も進んでいるという。

どこカル.ネットとともに、2008年から電子カルテと携帯電話を活用したPHRサービス（Personal Health Records：個人健康・医療・福祉履歴管理サービス）「ポケットカルテ」を開始している。利用者の健康情報を電子化して一元的に管理し、利用者本人が携帯電話などから情報を閲覧することで、健康管理や医療サービスの向上が可能になると期待されている。

さらに、SCCJ、京都医療センター、京都府などが共同でポケットカルテの仕組みとQRコードを用いた「医療機関のデジタル領収書」の実証サービスを2010年2月から開始するなど、さまざまな活動を推進。こうした取り組みは政府（IT戦略本部）が打ち出している「どこでもMY病院」構想にも活かされている。

無線アクセスポイントAT-TQ2403は専用ブラケットで廊下に設置されている

電子カルテなど医療情報システムのインフラとなるのが院内ネットワークである。これまで、京都医療センターでは電子カルテシステムの開発ベンダーがシステム導入に合わせて、海外ベンダーのネットワーク機器を導入。ギガビット・イーサネット・スイッチを基幹とする院内ネットワークを構築してきた経緯がある。

「ネットワーク機器の性能や機能面では特に問題はないものの、安心・安全の面で課題がありました」と北岡氏は話す。従来、院内ネットワークのトラブル発生時にベンダーの窓口に問い合わせてもスピーディな対応ができず、医療情報システムの利用に大きな影響を与えかねないリスクがあったという。

京都医療センターでは、電子カルテのほかにも、多種多様な医療情報システムを活用し、安全・安心の医療の提供や医療サービスの向上を図っている。
例えば、入院患者にバーコード付きのリスバンドを用いて投薬などの情報管理を行う医療機関は多いが、京都医療センターでは、外来患者にもリストバンドを発行。

無線を集約するPoEスイッチFS917M-PS

患者が訪れる診療科や検査などでリストバンドをかざしてエントリーすることにより、「患者さんの来院時刻を把握したり、受診する診療科での順番を正しく伝えたりすることができます。リストバンド導入後、患者さんの待ち時間も短縮されています」と北岡氏は導入効果を説明する。

京都医療センターでは医療情報システムのインフラとなる院内ネットワークを再構築。コアからエッジまで院内ネットワークの随所にアライドテレシスの製品を導入している。その理由について、北岡氏は「機器の性能はどのベンダーも遜色はありませんが、メンテナンス面で国内ベンダーは安心感があります。特にアライドテレシスはサポートの窓口や技術者の対応も迅速・的確です。安全・安心にネットワークを稼働するためのヒューマンリソースを評価しました」と述べる。

京都医療センターのシステムを支えるコア・スイッチSBx908とx900シリーズ

京都医療センターでは、基幹LANにVCS対応コア・スイッチ「SwitchBlade x908シリーズ」、サーバー・スイッチに「x900シリーズ」を導入。VCS機能を用いてコア・スイッチとサーバー・スイッチを冗長化するとともに、配下のフロア・スイッチ間はリンクアグリゲーションを用いて経路を冗長化することで、広帯域・高可用性の基幹ネットワークを実現した。

診察室などに設置する部屋スイッチ（エッジスイッチ）にはギガビット対応の「GS900Mシリーズ」を導入。末端まで1Gbpsの広帯域を確保することで大容量アプリケーションの利用時にもストレスのないインフラを整備している。また、部屋スイッチの誤接続でループが発生し、診療に支障を来たした経験もあった。そこで、今回は「GS900Mシリーズ」のループ防止機能を活用して障害の局所化を図っている。

有線LANに加え、院内では医師や看護師がベッドサイドで入院患者の診療情報をノートPCで参照するなど、無線LANの活用も欠かせない。
従来、病棟の廊下にアクセスポイントを設置していたが、電波が微弱で端末のレスポンスが低下する場所もあったという。そこで、アライドテレシスの無線LANアクセスポイント「AT-TQ2403」およびPoEスイッチ「FS917M-PS」を新たに導入し、良好なアクセス環境を整備している。
さらに、認証サーバー「iBAQS-FX」を導入して未登録端末のネットワーク接続を制限するほか、ネットワーク管理システム「Swim Manager」を活用して院内のスイッチを監視するなど、ネットワークの安定稼働を図る。

院内ネットワークはSwimManagerで管理し、障害時の早期発見/切り分けを実現

京都医療センターでは、地域の医療機関との連携を図り、質の高い医療の提供をはじめ、臨床研究の推進により、新たな医療技術の研究開発を行うことや、教育研修病院として医療に従事する人材を育成するといった基本方針を掲げる。2011年春に竣工予定の新病棟は、完全個室や手術室を備える。手術室にハイビジョンカメラを設置し、医師や看護師、医学生などへ手術の映像をIPマルチキャストで配信し、医療技術の向上や教育に役立てる計画。そのネットワークインフラとして、マルチキャスト対応「x600シリーズ」の導入が検討されている。

「ネットワーク機器は導入して終わりではなく、導入したときから始まります。導入後、長期間にわたって使い続けるため、機器の信頼性や拡張性はもちろん、サポートを含め、安心できるメーカーを選択することが重要です」と北岡氏は話す。医療の情報化で先進的な取り組みを推進する京都医療センターのネットワークインフラをアライドテレシスが支えている。（取材：2010年10月）