ネットワーク事例｜名古屋掖済会病院

ミッションクリティカルな救命救急や地域医療を支えるギガビット・バックボーン

「名古屋掖済会病院」
名古屋掖済会病院は、掖済（えきさい:導き、たすける）の精神に基づき、地域医療に貢献してきた。いち早く救命救急センターを開設するほか、病診連携、電子カルテの導入など先進的な取り組みを続けている。そして、2006年4月に新・救命救急センターがオープン。災害時に電子カルテシステムなどと連動した診療体制を整えている。こうしたミッションクリティカルな医療体制を支えるのがアライドテレシスのギガビットイーサネット・スイッチ群である。L3スイッチとL2スイッチを組み合わせ、災害にも負けない耐障害性の高いネットワークを構築している。

プロフィール

■名古屋掖済会病院

名古屋市中川区松年町4-66
開　設：1948年11月
病床数：一般病棟662床
　　　　　（内救命救急センター 56床）

内科、外科、小児科、救急科、産業保健科など29の診療科のほか、救命救急センター、緩和・化学療法センター、心臓血管センターなどの施設を併設。地域の基幹病院として医療レベルの向上、住民の健康の維持・増進に貢献している。

http://www.nagoya-ekisaikaihosp.jp/


	地域医療で大きな役割を担う新・救命救急センターを開設
	日々の診療のみならず、災害時に重要な電子カルテシステム
	電子カルテや画像などの情報共有を支えるギガビット・ネットワーク
	セグメントを分けて耐障害性の高い院内ネットワーク

名古屋掖済会病院は、1946年に日本海員掖済援護会によって開設された。日本海員掖済会は、わが国の海運の振興を図るため、海員の福利厚生を目的に1879年に設立。当初は海員の宿泊施設などの事業を行っていたが、戦後は医療と社会福祉に重点を置き、名古屋や横浜、神戸、長崎など全国に病院8ヵ所、診療所11ヵ所、看護専門学校などを運営している。　

名古屋掖済会病院は、地域医療の中核を担う民間医療機関として病病連携・病診連携などに取り組み、質の高い医療の提供を通じて地域との信頼関係を築いてきた。そして、地域医療で大きな役割を担うのが救命救急センターである。　

1978年に東海地区第1号の救命救急センターとして発足し、1996年には災害拠点病院に指定されている。主に名古屋市南西部の救命救急医療を担当し、救急車搬送の患者や地域の医療機関からの紹介患者などの急性期、重症治療を実施。

名古屋掖済会病院
情報管理部情報管理センター長
奥村幸光氏

そして、大地震などの災害に対応できるよう免震構造の新・救命救急センターが2006年4月にオープンしている。　

救命救急センターでは、まず救急科が急性期の初期治療を行い、専門治療が必要な場合は直ちに本院の専門医を招集してあらゆる病気や外傷などに対応する体制を整えている。　

「救命救急センターはもちろん、総合病院では即時性と多様性が求められます。一人の患者様が複数の病気を抱えることも少なくありません。どんな検査、どんな治療や投薬が必要なのか、さまざまな医療情報を集約し、情報を共有する事が重要です。即ち医師が的確に判断するためにはシステムとネットワークが欠かせません」と名古屋掖済会病院情報管理部情報管理センター長の奥村幸光氏は強調する。

名古屋掖済会病院
情報管理部情報管理センター
主任加藤三千代氏

名古屋掖済会病院では医療情報システムの構築を積極的に行ってきた。90年代に検査や医事などの部門システムを構築し、情報共有を促進。さらに2002年にオーダリングシステムが全面稼動するとともに、電子カルテシステムを活用した医療を推進している。　

電子カルテシステムは、通常の診療はもちろん、救命救急医療に欠かせない存在となっている。同病院では、電子カルテシステムと傷病者情報収集システムを用いた大災害時の傷病者受け入れ訓練を実施している。　

訓練の内容を紹介すると、（1）傷病者のトリアージ（治療の優先順位）情報を電子カルテシステムに登録、（2）傷病者に装着した発信機で位置情報を取得し、電子カルテシステムで表示、（3）電子カルテによる診察、検査結果、画像参照などを可能にしている。　

名古屋掖済会病院が開発・運用している医療情報連携システム「エキサイネット」画面

「災害時には、どのような傷病者が搬送され、どのトリアージをされ、どのような治療がされたのかなどの情報を的確に把握するためにも、電子カルテシステムが重要になります。医師や看護師の配置をはじめ、治療、診療報酬の請求、家族からの安否確認、病診連携など、さまざまな用途に電子カルテシステムが使われます」と情報管理センター主任の加藤三千代氏は説明する。　

電子カルテシステムは病病連携、病診連携にも活用されている。2002年より情報管理センターでは、地域の病院、診療所が電子カルテや画像情報を参照できる医療情報連携システム「エキサイネット」を開発・運用している。地域の病院・診療所はSSL-VPNを介して紹介患者の医療情報の閲覧、診療予約・検査予約の参照、退院の文書管理などが行え、現在、愛知県内68の医療機関がエキサイネットを利用している。

免震構造・独立したエネルギー設備を備えた救命救急センター内に設置されたスイッチ製品

電子カルテシステムの活用など、院内の医療情報を共有する基盤となるのがギガビットイーサネット・ネットワークである。2002年のオーダリングシステムの稼動を契機に全面的に再構築。アライドテレシスのギガビットイーサネット・スイッチ「CentreCOM 9006SX/SC」やファーストイーサネット・スイッチ「CentreCOM 8224XL」などを導入し、L2のネットワークを構築・運用してきた。　

そして、新・救命救急センターの開設に合わせて基幹ネットワークを刷新。オールギガビットのL2plusスイッチ「CentreCOM 9408LC/SP」およびアドバンスド・L3スイッチ「CentreCOM　9924T/4SP」などを導入している。院内のあらゆる医療情報を収容し、共有するミッションクリティカルな電子カルテシステムや大容量の画像データの参照などの基盤となるだけに、「信頼性の高いスイッチであることを最重要視しました。海外ベンダーを含め、複数の製品の比較検討した結果、アライド製品が信頼性はもちろん、パフォーマンスの点でも優れていました」と奥村氏は2002年当時を振り返る。

そして、今回のネットワーク刷新に際しても、いくつかのスイッチを検討しているというが、「ネットワークと電子カルテシステムの運用は密接に結びついており、特に救命救急センターではシステム停止は許されません。これまで導入してきたアライド製品は安定稼働していることから、今回もアライド製品でネットワークの増強を図っています」と加藤氏は述べる。　

名古屋掖済会病院の特徴といえるのが、電子カルテシステムやエキサイネットの開発・運用をはじめ、院内ネットワークの設計から日々の運用管理まで情報管理センターが行っていることだ。「患者様の診察中や手術中にシステムやネットワークに障害が発生した場合、保守会社が修理に来るまで待ってもらうわけにはいきません。障害時に即応するためにも、自ら設計し、運用管理する必要があるのです」と奥村氏は述べる。

院内ネットワークを支えるエネルギーセンターサーバー室内のL3スイッチ「9924SP」、L2plusスイッチ「9408LC/SP」「9424T/SP」

当初、院内ネットワークをL2スイッチで構成した理由は、シンプルなネットワークであれば障害時の原因究明や切り分けなどが容易に行えるとの考えによる。そして、今回のネットワーク刷新にあたり、L2スイッチとL3スイッチを組み合せているのは、L3スイッチで院内ネットワークのセグメントを効率よくルーティングできるようにするためだ。　

既存の南館に加え、サーバーファームとなるエネルギーセンター、新・救命救急センターを開設、大きく分けて3つのセグメントがある。　

各セグメント内の基幹LANをL2plusスイッチ「9408LC/SP」や「9424T/SP」などで高速スイッチングするとともに、セグメント間のルーティングにL3スイッチ「9924SP」を用いることで、サーバーファームへの高速接続が行える。　

新・救命救急センターは独立したセグメントを設けているのは、「大地震などの災害時に他のセグメントのネットワークが機能しなくなっても、免震構造を備え独立したエネルギー設備をもった救命救急センターで電子カルテシステムを稼働できるようにするためです」と奥村氏は狙いを説明する。　

災害時に限らず、LANを3つに分けることで、耐障害性の高い院内ネットワークの運用が可能だという。また、院内ネットワークと外部のインターネットとは物理的に分け、セキュリティーを確保している。　

今後、病院の拡張に合わせてネットワークを広げる計画もある。「アライドテレシスはネットワークの現場を熟知しており、これからも経験に基づく情報提供などをお願いしたいですね」と奥村氏はサポートに期待する。救命救急センターをはじめ、電子カルテシステムを活用して地域医療に貢献する名古屋掖済会病院のネットワーク基盤をアライドテレシスが支えている。(取材：2006年11月)

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