DXを阻むサイロ化の構造的課題を踏まえ、老舗ネットワークベンダーであるアライドテレシスがAPIを公開した狙いとその展望について語った鼎談記事が公開されました。API連携の未来を探るテクノロジーアライアンスパートナープログラムとは一体何なのか、その真意に迫っています。情報システム部門、SIer／NIer、セキュリティ担当者 必見です。
DXを阻むのは垂直統合型システムという壁
DXという言葉が日本国内で広く聞かれるようになってから数年が経ちました。しかしながら、日本企業のDX推進は海外の先進企業に比べ遅れをとっているのも、また事実です。この遅れの背景には、長年にわたり日本企業が採用してきた、目的ごとにハードウェアとソフトウェアを一体化した“垂直統合型システム”があります。この構造は安定性に優れる一方で、市場環境の変化に対する柔軟性や外部システムとの連携が困難になるという側面も持ち合わせています。
そもそもDXの本来の目的は、単なるIT導入や業務効率ではなくデジタル技術やAI、データ活用によって新たな価値を創出し、持続的な競争力を確立することであったはずです。クラウドサービスやIoT機器の導入など部分最適の取り組みは一定の効果をもたらしますが、それだけではDXが実現したとは言えません。組織全体の構造や業務プロセスを見直し、既存システムの柔軟性と拡張性を高める必要があるのです。そのため、DX推進の最大の障壁は、柔軟性や拡張性に欠け、部門やシステムのサイロ化を招いてしまう垂直型統合システムそのものであると言えます。
こうした現状を打破すべく、アライドテレシスはネットワーク製品のAPIを公開し、異なるシステム間の連携を可能にするテクノロジーアライアンスパートナープログラム（TAP）を発足しました。本プログラムはパートナー様がAPI連携を通じて互いに革新的な技術を融合させることで、独自の市場価値創出やビジネス成長が期待できる相互扶助プラットフォームです。
“サイロ化” という構造的課題から浮かび上がるTAPの可能性について、東京大学大学院・江崎浩教授と開発責任者とで語った鼎談の模様が、アイティメディアが運営する情報メディア『@IT』にて取り上げられています。
専門家が語る「ICT整備のこれから」
働き方改革やDXの推進によるクラウド利用や接続端末の急増により、ネットワーク領域は情報システム部門のみならずセキュリティや設備系、さらにIoTやOTなど多方面に広がっており、その対応に追われる情報システム担当者やSIer／NIerも少なくありません。限られたリソースのなか新たなビジネスに繋げるには・・・？ 本記事でAPI連携によるエコシステム形成が創造する未来について言及しています。
アイティメディア＠IT掲載記事「サイロ化」解消なるか 老舗ネットワークベンダーがAPI公開、その理由とは
こんな方におすすめ！
- DX推進をリードする情報システム部門のご担当者
- ネットワークやセキュリティインフラの再構築を検討中の方
- API活用によるシステム連携・自動化に関心のある方
- SIer／NIerなどITパートナーとして新たな連携ビジネスの可能性を探る企業の方
記事の注目ポイント
- なぜ日本企業のDXは進まないのか？垂直統合がもたらした“分断”の正体
- 働き方改革とネットワーク再設計の接点とは？
- TAPにより実現する、API連携を活用した柔軟なITエコシステム
- 江崎教授が語る、「オープン化こそ競争力の源泉になる」理由
掲載記事はこちら（アイティメディア『@IT』）
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アライドテレシスでは市場に特化したオンラインセミナーを随時開催しています。なかでもエンタープライズ企業様やパートナー企業様に向けた「ネットワークオンラインセミナー」では、ITインフラのニーズに沿った製品やソリューションについて幅広い情報をお届けしています。
「DX成功の鍵を握るAPI連携 ―テクノロジーアライアンスパートナープログラム―」と題し、2025年4月15日に開催された「NETREND ネットワークオンラインセミナー」では本鼎談にも登場された 江崎 浩 氏 による基調講演が行われました。生成AIを活用したデータ連携の最適化と、APIによるシステム進化の可能性についてお話いただくほか、アライドテレシスが培ってきた38年の実績ある技術・データをAPI公開することによって、新たなビジネスの創出やサービスの構築を支援するプログラムについての参加メリットを具体例をもとにご説明いただいております。
本オンラインセミナーシリーズは、ライブ配信後にアーカイブでもご視聴いただけます。ご都合のよいタイミングでぜひご覧ください！
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- 記載されている商品またはサービスの名称等はアライドテレシスホールディングス株式会社、アライドテレシス株式会社およびグループ各社、ならびに第三者や各社の商標または登録商標です。
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