教育DXとは？メリットや実現のポイントをわかりやすく解説

S.A.

2025.11.12

GIGAスクール構想によって、教育現場のデジタル化は大きく進みました。しかし、より質の高い教育を実現するためには、単にデジタル化するだけでなく、教育を根本から変革する「教育DX」が求められます。
教育DXは、文部科学省やデジタル庁が中心となって推進していますが、中には取り組みやメリットについて疑問を抱いている方もいるのではないでしょうか。

この記事では、教育DXの基本的な概要からメリットや課題、そして実現に向けたポイントを解説します。教育DXの理解を深め、あなたの教育現場にも活かしていきましょう。

教育DX──学校教育をより良く変革するための取り組み

教育DXとは、具体的にどのような取り組みなのでしょうか。
まずは、教育DXの定義と目的、そして日本における教育DXの現状について解説します。

教育DXの定義とは

教育DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、教育分野において、データやデジタル技術を活用し、教育現場や児童生徒への教育をより良いものに変革することを意味します。

文部科学省やデジタル庁は、ICT（情報通信技術）活用による教育DXを推進しており、一人一台の端末を持つGIGAスクール構想や、校務DXなどの各種施策が、すでに進められています。

参考：デジタル庁─「教育DX」ロードマップ」を策定しました

教育DXの目的

教育DXが必要とされた背景には、社会全体のデジタル化があります。

今後の社会では、デジタル技術やデータ活用のスキルが今以上に必要になります。特に、現在の児童生徒はデジタル社会を担う存在です。そのため、早い段階からデジタル機器やツールを使いこなし、データなどを活用するスキルを身につけられる環境の整備が重要となっています。

また、地震などの災害や入院により教育を受けられない児童生徒がいることや、教員の業務負担が大きいことも、教育現場の課題です。こうした課題を、リモート学習環境の整備やデジタル化による業務の効率化によって解決することも、教育DXの重要な目的です。

加えて、文部科学省は個々の特性や学習進度に応じた「個別最適な学び」と、互いの考えを尊重しながら理解を深める「協働的な学び」を一体的に充実させることで、「誰一人取り残さない教育」を目指しています。

この目標を実現するには、教師がICTを活用して児童生徒の状況を個別に把握し、適切に指導や支援を行うことが必要不可欠です。
児童生徒に質の高い教育を提供するためにも、教育DXの実現は欠かせません。

日本における教育DXの現状は？

一般的なDXは、「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」「デジタルトランスフォーメーション」というステップで進められていきます。

このステップを教育現場に当てはめた場合の具体例は、以下の表のようになります。

スクロールできます

ステップ	教育現場における具体例
デジタイゼーション	ハードやネットワークの整備、デジタル機器の導入教育や学習、事務手続きのデジタル化
デジタライゼーション	児童生徒の学習記録のデータ化やデジタル化による、授業準備や教育方針の効率化生徒同士や教員と生徒間での手軽なファイル共有
デジタルトランスフォーメーション	場所にとらわれない教育環境の実現児童生徒の興味関心や得意に応じた「個別最適の学び」の実現業務効率化による教員の負担削減

教育現場によって進捗に差がありますが、デジタイゼーションはGIGAスクール構想によるタブレットの支給やネットワーク整備などの形で、多くの学校が完了しています。
一方で、教育・学習の手段がノートや黒板などのアナログ的手法からデジタルに置き換わるに留まっている教育現場も多く、教育DXはまだ発展途上であると言えるでしょう。

教育DXをさらに推進していくためには、デジタル化した環境やツールを使いこなし、教育と学習環境を改善・変革していくことが大切です。

教育DXで期待できるメリットとは？

実際に教育DXが実現されると、教育現場はどのようなメリットを受けられるのでしょうか。
ここでは、教育DXによって期待できるメリットについて紹介していきます。

長時間労働を軽減できる

教職員の長時間労働の常態化は、教育現場における深刻な問題の一つです。これは、児童への教育以外にも、電話対応や保護者への書類作成など、多くの雑務や事務作業に追われているからです。
しかし、教育DXによって校務支援システムや自動採点システムが導入されれば、業務の効率化が進み教員の負担削減が期待できます。
さらに、電話による出欠確認や紙による職員会議の資料共有などもデジタル化されれば、やり取りや印刷に必要な時間を削減でき、児童生徒に向き合う時間が増えるでしょう。

こうした業務効率化や負担削減は、人手不足解消にもつながります。

場所にとらわれない学習環境を整備できる

ビデオ通話や録画配信などによってリモート学習が整備されれば、直接授業を受けることが難しい児童生徒も支援でき、学習の遅れや格差を減らすことができます。リモート学習は場所にとらわれないため、コロナウイルスのような感染症拡大や地震などの災害が起こっても、登校なしで授業を再開できる点も大きなメリットです。
また、課題や提出物をオンライン上でのデータのやり取りにすれば、紙媒体特有の紛失や忘れ物といったミスも減少するでしょう。

児童生徒の学習意欲の向上が期待できる

教育DXでは、児童生徒の学習意欲の向上も期待されています。
例えば、デジタル教科書は音声や動画、アニメーションなども利用しており、児童生徒は今までよりも授業内容に興味を持ちやすくなるでしょう。
また、端末上では、動画教材や生成AIとの対話など、多様なツールから自身に適した学習教材を探すことが可能です。
様々な情報にもアクセスできるため、興味関心や得意分野に合わせて学習が進むことが期待されています。

個別の状況に応じた最適な教育がしやすくなる

教育DXが推進される前は、児童生徒の学習状況を把握するために、テストの確認や個々でコミュニケーションをとる必要があり、多くの時間が必要とされました。
しかし、デジタルツールを活用することで、教師は児童生徒の学習進度や理解度を今までよりも個別に把握しやすくなります。そのため、一人一人に寄り添った指導や支援がしやすくなるでしょう。

データを活用した学習指導ができる

児童生徒の学習履歴や成果をデータ化すれば、授業改善やカリキュラム設計で必要な要素が視覚的にわかるようになります。
児童生徒にとっても、学習履歴があることで学習状況を客観的に振り返られるため、自分で学習計画を立てやすくなることが期待されています。
また、苦手とする単元もデータとして残るため、教師が苦手分野に対し分かりやすい動画教材を用意するなど、適切なアプローチが可能となるでしょう。
これらのメリットは、従来の一斉指導による授業で起こりがちだった、授業のペースについていけない児童生徒がでてしまうという課題への対策としても有効です。

教育DXの課題や推進へのハードル

教育DXには多くのメリットがあることが分かりましたが、教育DXが進んでいない教育現場は少なくありません。なぜなら、教育現場が教育DXを進めたくても、推進には様々なハードルがあるからです。

では、教育DXを進めるうえで現場にどのような課題があるのか、詳しく見ていきましょう。

インフラ構築・整備のコストが大きい

教育DXを進めるためのインフラ構築や整備には、大きなコストがかかります。
まず、学習ツールや校務支援システムなどの導入、各種ツールを使用するためのネットワーク環境の構築・整備には多額の費用が掛かります。
端末についても購入費や維持費はもちろん、メンテナンス費だけでなく修理費用が必要になることもあります。
こうした課題は多くの自治体が抱えており、国による財政支援などを活用しながら克服していくことが求められます。

また、児童生徒の家庭内のネットワーク環境も把握・整備を行う必要があり、端末の通信費用やセキュリティ対策など、家庭に負担を強いる可能性があることも忘れてはいけません。
これにより、家庭環境によるデジタルデバイド（情報格差）が学習機会の格差に繋がらないような配慮も求められます。

教育現場におけるICTリテラシーの不足

教育DXの推進の課題の一つには、教員や教育現場のICTリテラシーが不足していることも挙げられます。

ICTを活用する支援では、教員側もICTを十分に使いこなす必要があります。
しかし、全ての教員にICTリテラシーが備わっているわけではありません。特に、ベテラン世代の教員は苦手意識を抱えていることが多いです。
児童生徒に最適な教育を提供するには、収集したデータを活用する能力も必要とされます。このスキルは多くの教員にとって馴染みが薄いため、ICT活用の大きな壁となる可能性が高いです。

そのため、教育DXを推進するには、教員向けの研修やサポート体制を充実させることが必要です。時には、教育委員会や教員研修センターによる校内研修も取り入れ、教員のICTリテラシーを向上させていきましょう。

機密・個人情報のセキュリティ対策が必須

児童生徒の学習や生活状況などの機密・個人情報は、必ず保護しなければなりません。
データによる個人情報の管理は利便性が高い一方、端末の紛失や私的利用、ウイルス感染により情報漏洩の被害に遭うリスクがあります。
教育DXを成功させるには、機密・個人情報や端末の取り扱いに関して明確なルールを策定し、セキュリティ対策を確実に行うことが必要不可欠です。
児童生徒が使う端末に対しても同様のリスクがあるため、端末への対策や使用における指導は徹底しましょう。

教育DXの実現に向けた4つのポイントとは

教育DXには多くの課題もありますが、教育の質を向上し、今後のデジタル社会を担う児童生徒を育てるためには、必要不可欠な取り組みです。
最後に、教育DXを実現するために、押さえておきたいポイントを4つ紹介いたします。

現状の課題に基づいた計画を策定する

教育DXを実現するためには、まず自身の教育現場における現状や課題を分析し、それを基に解決策を検討することが大切です。
学校ごとに、何を変えてどのような学びを目指すのかを明文化してから、目標と段階的な計画を立てていきましょう。

計画を策定する際は、短期的な成果を求めるのではなく、より良い教育を提供するための長期的取り組みであることを理解して行うことが肝心です。

継続的な改善を行う

教育DXによって教育現場をより良いものにするためには、定期的に現状を見直し、環境の改善を継続的に行うことも重要です。
具体的な方法の一つとして、様々なシステムを試用し、現場にとってどのシステムが最適かを判断して業務の効率化を図ることが挙げられます。
また、他地域の教育DXの事例を参考に、自身の教育現場に取り入れられそうな取り組みがあれば導入を検討することも、より良い教育の実現へとつながっていきます。
ネットワーク環境や端末も、規格や仕様に変化が生じた際は、定期的に更新や最適化を行っていきましょう。

教育DXに対する理解を促進する

教育DXに対する保護者や地域社会の理解を促進し協力を得ることも、教育DXを進めていく上では欠かせません。

保護者の中には、新しいシステムの使い方への不安や導入への抵抗感から、デジタル技術の導入に懐疑的な方もいます。
理解を得るには、教育DXのメリットやセキュリティ対策、家庭でのネットワーク環境整備の必要性について、わかりやすく説明することが大切です。
また、保護者の中には、ICTツールやアプリの使用方法がわからない方も珍しくありません。必要があれば、ツールなどの使用方法を説明する機会を設けることも、教育DXの理解を促進することにつながるでしょう。

外部の支援を活用する

教育DXは専門性が高く、学校単独での推進には限界があります。そのため、外部の専門機関や支援サービスを活用することが推奨されています。
例えば、学校単独によるネットワーク通信環境の改善が難しい場合では、専門企業のアセスメントを受けることで、原因を解決できることがあります。
また、ICT専門企業の方による研修を受け、ツールの利用方法や最新情報を積極的に取り入れることも大切です。

まとめ

教育DXは、今後のデジタル社会を担う児童生徒により質の高い教育を行うために、必要不可欠な取り組みです。
しかし、導入コストの大きさや教育現場のICTリテラシーの不足など、教育現場にとって課題が多いのも確かです。
そのため、教育DXを円滑に進めていくには、学校単体だけでなく保護者の協力や外部からの支援が必要不可欠です。

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