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80年台のマイコンブームに始まり、家電製品、自動車等にもコンピュータが組み込まれ、さらに国鉄(当時)の座席予約システムに始まったオンライン処理は、銀行を中心とした金融機関のサービスを飛躍的に向上させ、カード一枚あれば全国(場合によっては海外でも)で預金引出しを実現する等、家庭生活・社会生活はより効率的になりました。
一方、PC基本ソフトのWindowsOS発売を契機としてPCは家庭への普及を速め、WindowsOSにTCP/IPプロトコルスタックが組み込まれ、インターネットが多くの家庭に浸透しました。また、国内ではi-modeに代表される携帯電話サービスが個々人へのICT活用を加速させました。
これらに伴い、教育においても「教育の対象としてのICT」と「教育の道具としてのICT」の両面からICTが重要になって来ており、有害・違法サイトからの保護、効果的な情報発信・情報の取捨選択、情報モラルの教育と、効果的な授業、校務負担の軽減など、両側面からの教育の質の向上が期待されています。
政策面では、2006年(平成18年)に策定された国家戦略「ＩＴ新改革戦略」では、国際競争力を持続するために子どもたちに初等中等教育の段階から情報活用能力を向上できる環境を整備することの重要性が示され、公立小中高等学校等の教員一人一台のPCの配備、光ファイバーによるインターネット接続の実現など、ICT環境整備が目標として設定されました。
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| 項目 |
達成目標(2012.3) |
達成状況(2008.3) |
| コンピューター１台当たりの児童生徒数 |
3.6人/台 |
7.0人/台 |
| 普通教室における校内LAN整備率 |
概ね100％ |
62.5％ |
| 超高速インターネット接続率 |
概ね100％ |
51.8％ |
| 教員の校務用コンピューター整備率（1人1台） |
100％ |
57.8％ |
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文部科学省が発表した2009年(平成21年)3月におけるICT環境の整備状況は上記の通りとなっています。2011年度（平成23年度）内の目標達成に向け整備率が向上しており、2009年（平成21年）5月には文部科学省の「学校 ＩＣＴ環境整備」補正予算が成立し目標を達成すべくさらなる加速が期待されています。
教育の場で安心してICTを利活用できる環境構築のためには、授業を滞りなく実施するための帯域や利便性の確保、ネットワークを介して起こりうる危険からの保護、成績情報や個人情報などの漏洩対策が挙げられます。 また、学校に専任のネットワーク管理者がいることは少ないため、容易にネットワーク管理が出来るような運用上の対策も求められます。
以上を踏まえ、当コンテンツでは「教育効果の向上」、「安心で安全なネットワーク」および「運用の容易性」の3つをキーワードに教育施設ネットワーク構築のポイントをご説明いたします。
尚、当コンテンツは小学校・中学校・高等学校・専門学校・短期大学・小規模大学を対象に記載しております。 |
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