インターネットの起源は、米国防総省高等研究計画局(DARPA)がいくつかの大学に研究資金を提供し、世界で初めて稼働したパケット通信コンピューターネットワークです。1969年に米国にある4つの大学・研究機関がつながれる形で始まり、その後は米国内のそのほかの大学や研究機関もつながることで研究開発が加速度的に進みました。後に、そのネットワークが商用化されインターネットとなっています。なお、日本では1990年代初頭に商用化が始まりました。
ちなみに、研究をしていた4大学・研究機関が、はじめてネットワークの接続に成功したときに送信した文字は「L」と「O」でした。本当はLOG INと打ち込みたかったところ「G」の入力時にシステムがダウンしてしまい、「LO」が世界で初めてインターネットで送られたメッセージとなりました。

Wi-Fi(もしくは無線LAN)は、1992年に電波法により技術規格が整いましたが、各社が独自規格で製品化を進めていました。そんな中、1997年6月にIEEE
802.11-1997という名称で規格が統一され、それに準拠した製品が発売を開始しました。その後、次々と新しい規格が作られ、通信の品質が向上しています。最近では、Wi-Fiにつながるデバイスが加速的に増えたことで、たくさんのデバイスが同時に接続でき、通信自体も遅くならない新しい規格としてWi-Fi6が登場しました。規格としての正式な名称は「IEEE 802.11ax」です。

1986年初頭に、パキスタンのソフトウェア開発企業によって、初めて自ら「ウイルス」と名乗るプログラム「ブレイン」が開発されました。これは攻撃を目的にしたものではなく、ソフトウェアがどれだけ不正コピーされているか調べる目的で開発されたものです。ソフトウェアと共にフロッピーディスクに仕込まれたブレインは不正コピーされると起動し、画面に企業からのメッセージが表示されるというものでした。アメリカでは実に10万枚のフロッピーディスクがこのウイルスに感染したということです。
諸説あるため、1984年以前に登場した自己増殖プログラム「Creeper」や、1983年に特定機種のコンピューターのみで感染が広がった「Elk Cloner」が世界最初のウイルスとされる場合もあります。

アメリカのとある保険会社は、2021年に受けたランサムウェアのサイバー攻撃により、ハッカーに対して4,000万ドルを支払ったとされています。日本円にして約43億5,000万円…。「ランサムウェア」とは、企業のネットワークやシステムに侵入してデータを暗号化し、その復旧と引き換えに身代金を請求するサイバー攻撃です。身代金を支払わない場合、個人情報を流出させられたりシステムが使えず業務がストップ、さらにシステムの入れ替えに莫大な費用がかかるといったような被害も出ます。しかし身代金を支払うということは、ハッカーと取引したとみなされるため、米国財務省外国資産管理局（OFAC）は「場合によっては身代金を支払うことが違法になる」と2020年に定めました。※答えは、2021年時点の情報

DXは Digital Transformation(読み方：デジタル・トランスフォーメーション)の略です。
企業や組織が社会的な現象やビジネスを取り巻く激しい変化に対し、上手く対応・適用するために、IoTやAIなど最新のデジタル技術を活用して、経済や社会に新たな価値を生み出しより良い変革を起こすことを指しています。デジタル化が進んだ今日、企業や組織が生き残るためのキーワードとして注目を集めています。

Web3.0は、「分散型インターネット」とも言われ、次世代のインターネットとして2010年代後期に英国の科学者が提唱した概念です。
3.0というだけあって、1.0、2.0がありますが、1.0の時代はインターネットの利用がごく一部の人たちに限られていたため、中央集権的な管理者が必要でした。その後、インターネットが普及しさまざまな人々がSNSなどで自由に情報を発信できるようになりましたが、管理方法が変わらなかったためインターネットサービスで成功した一部の大企業がユーザーの個人情報を独占していました。
しかし、サイバー攻撃などによる情報漏えいなどといったデメリットが発生していたため出てきたのがWeb3.0です。Web3.0では、ブロックチェーンと呼ばれる情報を分散できる技術を使います。複数人でデータを分散して管理するため、情報の改ざんや漏えいなどのリスクが減少します。またサービス利用に個人情報を入力せず安定して利用できます。なお、個人情報への関心や仮想通貨の普及、技術の発達などがWeb3.0を後押ししたと言われています。

メタバースは、英語のmeta(超)とuniverse(宇宙)を掛け合わせた造語です。もともとは1990年代に発表された米国のSF小説で、仮想空間を提供するサービスの名称として登場しました。インターネットが一般的になり、ゲーム業界などで取り入れられましたが当初は通信速度に課題がありました。しかし、IT技術の革新によって、最近ではVR機器を使ったゲームに活用されたり、アバターと呼ばれるネット上の自分を作り仮想空間上でもう一人の自分を動かせるサービスが増えています。新たなコミュニケーションの場として、さまざまな活用が期待されています。

デジタル庁は、2021年9月1日に発足した日本の行政機関の1つです。国全体のデジタル化を推し進めるために設立されました。設立の背景の一つに、情報をデジタル化し部門や組織をまたいで共有することで、円滑な業務遂行につなげるといったことが挙げられています。最近では、官公庁や自治体の情報／業務システムなどをクラウドで利用・管理することで、デジタル化の促進につなげるといった観点から「クラウド・バイ・デフォルト原則」が打ち出されました。

「連合・統合」を意味するAlliedと、ギリシャ語で「知的にもの事を考え前進する」という意味を持つTelesisが社名の由来となっています。設立当初より世界展開を視野に入れ、国内外問わず全社員が一体となり共に考え・行動し、パートナーとお客様へネットワークがもたらす価値を提供することを目指して名づけられました。

アライドテレシスは、1987年にネットワーク機器の研究開発を原点に事業をスタートしました。IT化が進むにつれ、お客様が抱えるITの課題も変化。時代に合わせてネットワークの設計・構築・保守・運用に関わるソリューションやサービスを展開してきました。最近では、ITの課題を一気通貫で相談いただけるコンサルティングや、セキュリティ対策の一環として必要となる人材育成など、ITにまつわる幅広い事業を展開しています。